転職したいけど、年収が下がるのが怖い。「今より給料が減ったらどうしよう」と悩んで、行動できない20代は多いです。
厚労省の転職者実態調査（出典）では、20代の転職者の約3人に1人が年収ダウンを経験しています。一方で、約半数は年収アップに成功しています。
つまり、年収が下がるかどうかは「転職するかどうか」ではなく、「どう転職するか」で決まります。この記事では、年収が下がるケース・下がっても後悔しないケース・そして年収ダウンを防ぐ方法を解説します。
20代の転職で年収が下がるデータの実態
まず事実を押さえましょう。
厚労省の転職者実態調査（出典）によると、20代前半の転職後の賃金変動は以下の通りです。
- 年収アップ: 53.2%
- 変化なし: 30.0%
- 年収ダウン: 15.4%
さらに年齢別に見ると、年収が3割以上下がった人の割合は、25〜29歳で46%です。20代後半の方が大幅ダウンのリスクがやや高くなります。
ただし逆に言えば、3人に2人は年収を維持 or アップしているのが現実です。「転職＝年収が下がる」は思い込みに過ぎません。
年収が下がりやすい4つのパターン
年収が下がる転職には共通するパターンがあります。自分が該当するかチェックしましょう。
パターン1: 未経験の業界・職種に転職する
異業種・異職種への転職は、経験値がゼロからのスタートになるため、年収が下がるケースが多いです。特にIT・Webから飲食・介護など単価の低い業界への転職は、大幅ダウンのリスクがあります。
パターン2: 大企業から中小・ベンチャーへ転職する
大企業の給与水準は中小企業より高い傾向があります。「やりがい」や「裁量」を求めてベンチャーに転職した結果、年収が50〜100万円下がるケースは珍しくありません。
パターン3: 残業代・各種手当が減る
基本給だけ見て転職を決めると、残業代や住宅手当・家族手当がなくなり、手取りが減ることがあります。「年収」は基本給だけでなく、手当・賞与・福利厚生を含めて比較しましょう。
パターン4: 交渉せずに提示年収をそのまま受け入れる
内定時に年収交渉をしない20代は多いです。しかし、提示額は「最低ライン」であることが多く、交渉すれば上がる可能性があります。交渉しないこと自体が年収ダウンの原因になっているケースもあります。
年収が下がっても「後悔しない」3つのケース
年収が下がること自体が悪いわけではありません。以下のケースでは、一時的な年収ダウンが長期的なキャリアアップにつながります。
ケース1: 成長産業・成長企業に移る場合
年収が一時的に下がっても、成長中の業界や企業であれば、2〜3年で元の年収を超える可能性があります。IT・DX・SaaS関連など、市場が拡大している業界は昇給スピードが速い傾向にあります。
20代は「今の年収」より「5年後の年収」で考えるべきです。
ケース2: スキルが身につく環境に移る場合
「年収は高いけどスキルが身につかない仕事」と「年収は低いけど市場価値が上がる仕事」なら、20代は後者を選ぶべきです。
どこでも通用するポータブルスキル（マネジメント・マーケティング・プログラミングなど）が身につく環境であれば、30代以降の年収を大きく引き上げられます。
ケース3: 心身の健康を取り戻す場合
残業月80時間の環境で年収500万円と、残業月20時間の環境で年収400万円。時給に換算すると、後者の方が高いケースもあります。
体調を崩してしまえば、年収どころか働くこと自体ができなくなります。健康を理由にした年収ダウンの転職は、最も合理的な選択の一つです。
年収が下がって「後悔する」3つのケース
逆に、以下のケースは後悔しやすいです。
ケース1: 「なんとなく嫌だから」で転職する
今の仕事がイヤだからとりあえず辞める。転職先を十分に比較しない。こうした衝動的な転職は、年収も下がりやすく、満足度も低い結果になりがちです。
ケース2: 年収以外の条件も悪化する
年収が下がるだけでなく、残業が増えた・人間関係が悪化した・やりがいもない——こうした「全面的に悪化」する転職は後悔リスクが極めて高いです。年収が下がるなら、他の条件は必ず改善されるべきです。
ケース3: 生活水準を維持できない
年収ダウンの許容範囲は人によって違います。一般的には10〜15%程度が目安とされていますが、家賃・ローン・扶養家族の有無によって異なります。転職前に月の固定費を洗い出し、最低限必要な年収を計算しておきましょう。
年収ダウンを防ぐ5つの対策
年収を下げずに転職するために、20代ができることを解説します。
対策1: 在職中に転職活動をする
離職後の転職は「早く決めなきゃ」という焦りから、条件を妥協しやすくなります。在職中に進めれば、納得いくまで比較検討できます。
対策2: 年収の「内訳」を確認する
基本給・賞与・残業代・手当・福利厚生を全て含めた「総報酬」で比較しましょう。基本給が同じでも、賞与4ヶ月と賞与なしでは年収に大きな差が出ます。
対策3: 内定後に年収交渉をする
年収交渉は20代でもできます。現在の年収を伝えた上で、「可能であれば○○万円程度を希望しています」と伝えるだけでOKです。エージェントを使えば、交渉を代行してくれます。
対策4: 同業種×異企業で転職する
最も年収が下がりにくいのは、同じ業界・同じ職種での転職です。経験がそのまま評価されるため、年収維持〜アップが見込めます。
対策5: 20代特化のエージェントを使う
大手総合型エージェントでは、20代は経験が浅いため後回しにされがちです。20代特化のエージェントなら、あなたのポテンシャルを理解した上で、年収条件の交渉もサポートしてくれます。
→ 関連記事: 【体験談】20代・第二新卒におすすめの転職エージェント4選
よくある質問
年収が何万円下がるまでなら許容範囲？
一般的には年収の10〜15%まで（年収400万なら40〜60万円）が一つの目安です。ただし、個人の生活費・貯蓄状況によって異なります。転職前に月の固定費を計算し、最低限必要な手取り額を把握しておきましょう。未経験転職だと年収はどれくらい下がる？
業界にもよりますが、未経験転職では年収が10〜20%程度下がるケースが一般的です。ただし、IT・DXなど成長産業であれば、入社1〜2年で元の年収に追いつくことも多いです。20代なら年収が下がっても取り返せる？
はい、20代は最もリカバリーしやすい年代です。キャリアの残り時間が30年以上あるため、スキルを身につければ30代で大幅な年収アップが見込めます。「今の年収」より「5年後の年収曲線」で判断することが重要です。年収交渉って本当にできるの？
できます。転職エージェントを通じて交渉するのが最も効果的です。現職の年収を提示した上で希望額を伝えれば、企業側も検討してくれます。言わなければ最低額で提示されるだけなので、交渉はした方が得です。年収が下がるから転職しない方がいい？
年収だけを理由に転職をやめるのはもったいないです。「成長できない環境に年収のためだけに残る」方が、長期的なキャリアリスクは高くなります。年収ダウンが許容範囲内で、転職先でスキルアップできるなら、転職は合理的な選択です。まとめ
20代の転職で年収が下がるのは、約3人に1人。決して珍しいことではありません。
大事なのは「年収が下がるかどうか」ではなく、「下がった分に見合う価値があるかどうか」です。
後悔しない転職の基準: – 成長産業・成長企業で5年後の年収アップが見込める – 市場価値の上がるスキルが身につく – 心身の健康を取り戻せる
後悔する転職の基準: – 「なんとなく」で衝動的に決めた – 年収以外の条件も悪化した – 生活水準が維持できない
年収交渉やエージェントの活用で、ダウン幅を最小限に抑えることも可能です。まずはプロに相談して、あなたの市場価値と年収の見込みを把握することから始めてみてください。
→ まずはここから: 【体験談】20代・第二新卒におすすめの転職エージェント4選
